2000年11月 6日近くのお店を24時間、電話でナビゲーション
「音声認識店舗案内システム」を販売開始
株式会社NTTデータ
(株)NTTデータでは、CTI(Computer Telephony Integration)製品の総合ブランド「VOISTAGE(R)(ボイステージ)」のラインアップに音声認識機能およびGIS(Geographic Information System)機能を搭載した、チェーン店向け電話情報案内システム「音声認識店舗案内システム」を追加し、平成12年12月1日より販売を開始します。
利用者からの電話による店舗の問い合わせに対して、利用者の現在位置を住所や駅名の発声により認識し、緯度経度情報から最も近い店舗を検索して案内および電話を転送するシステムで、全国約10万件の住所と駅名の音声認識辞書および建設省国土地理院の数値地図データを搭載することにより、高精度な案内を実現します。
本装置はNTTデータの音声認識技術をもとに、VOISTAGEパートナーの有限会社テレパスコミュニケーションズ(茨城県土浦市、紺野究社長)が開発したものです。
標準価格は4回線システム一式172万円(税別)、全国95社のVOISTAGEパートナーより年間100セット以上の販売を見込んでいます。
*「VOISTAGE」は株式会社NTTデータの登録商標です。
*「MapDKIV」はインクリメントP株式会社の商標です。
利用者からの電話による店舗の問い合わせに対して、利用者の現在位置を住所や駅名の発声により認識し、緯度経度情報から最も近い店舗を検索して案内および電話を転送するシステムで、全国約10万件の住所と駅名の音声認識辞書および建設省国土地理院の数値地図データを搭載することにより、高精度な案内を実現します。
本装置はNTTデータの音声認識技術をもとに、VOISTAGEパートナーの有限会社テレパスコミュニケーションズ(茨城県土浦市、紺野究社長)が開発したものです。
標準価格は4回線システム一式172万円(税別)、全国95社のVOISTAGEパートナーより年間100セット以上の販売を見込んでいます。
- 「音声認識店舗案内システム」の製品概要
(1)現在位置を認識、最寄り店舗を案内または電話転送
案内メッセージに従って利用者が発声する住所や駅名を認識し、現在位置を特定して一番近くの店舗情報を音声にて案内、利用者の要望により該当の店舗へ電話転送します。全国10万件の住所と駅名(JR、私鉄)の音声認識辞書と、建設省国土地理院の数値地図データ(緯度経度情報)により、精度の高い検索が可能で、プッシュボタン操作も不要です。
(2)iモードへの地図情報の送信
iモード端末(携帯電話)からアクセスしてきた利用者には、店舗情報およびiMapFan※の地図を表示させるリンク情報をメール送信し、1クリックで地図を画面に表示させることができます。
(3)ファクスへの店舗情報の送信
ファクスからアクセスしてきた利用者には、地図などの店舗情報をファクス出力することができます。また、ファクス情報のヘッダーとフッターには店舗毎または地域毎に広告を自動挿入することができるので、バーゲン情報やサービスチケットなどの顧客サービスに利用できます。
(4)現在位置から最短ルートの検索が可能(オプション)
GISオプションソフトとインクリメントP社の地図データベース「MapDK IV」を追加することにより、現在位置から店舗までの最短ルートを探索し、音声で案内またはファクスに地図を出力することができます。
(5)Webから店舗情報の更新が可能(オプション)
Webオプションソフトを追加することにより、店舗情報のメンテナンスをWebの画面から簡単に行うことができます。店舗毎のバーゲン情報などの変更や追加を各店舗から個別に行えるので、運用が容易になります。 - 応用例
- 全国チェーン店の店舗・支店・営業所案内、コマーシャル
- 金融機関のATM・CD設置場所の案内
- お食事券、優待券などの利用可能店舗の案内
- 医療機関の案内
- その他、企業・商品・施設・サービス案内
- 標準価格(消費税別)
1,720,000円(4回線システム ハード/ソフト一式)
(オプションソフト)- GISオプション:200,000円(別途MapDK IV地図データが必要です)
- Webオプション:100,000円
- 販売開始日
平成12年12月1日 - 販売目標数量
平成13年度 100セット以上
*「VOISTAGE」は株式会社NTTデータの登録商標です。
*「MapDKIV」はインクリメントP株式会社の商標です。
- ニュースリリースについて
- ニュースリリースに掲載されている、サービス内容、サービス/製品の価格、仕様、お問い合わせ先、その他の情報は、発表日現在の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。また、ニュースリリースにおける計画、目標などは様々なリスクおよび不確実な事実により、実際の結果が予測と異なる場合もあります。あらかじめご了承ください。

