2010年12月17日新入社員研修でiPad®300台を活用したデジタル教材を導入〜社員研修のあり方を変えるパフォーマンスアップ・ラーニングを開始〜
株式会社NTTデータ
株式会社NTTデータ ユニバーシティ
株式会社NTTデータ、株式会社NTTデータ ユニバーシティは、2011年4月より米アップル社の多機能情報端末「iPad®(アイパッド)」300台を用いたデジタル教材をNTTデータ新入社員向け研修に導入します。
本デジタル教材の導入は、従来の紙媒体の教材からタブレット型端末などマルチデバイスを活用した新しい社員研修のあり方を実現する取り組みの一環です。
第一フェーズとなる平成23年度は、紙媒体の教材を用いていたビジネス系研修教材を、iPadを用いたデジタル教材化することでペーパレス化すると共に、デジタル教材の特長を活かした教材へのメモの書込みと、クラウド環境を用いたメモ付き教材の場所を選ばない保存・閲覧を実現します。
また、従来PCを用いた研修を行ってきたテクニカル研修についても、デジタル教材化し、メモの書き込みに加え講師と受講者間の双方向コミュニケーション機能、理解度確認機能を導入し、講師がタイムリーに受講者の理解度を把握し、動的インストラクションを行うことで、より一層の学習効果向上を実現します。
これらの取り組みにより、従来の紙利用によって生じていたCO2排出量を約4t削減します。
今後は、新入社員研修での実施結果を踏まえ、AndroidTMなどを視野に入れたデバイス選定、アプリケーション開発、クラウド環境の整備を行い、他研修へも順次デジタル教材を導入していく予定です。
将来的には本プロジェクトのデジタル教材をクラウド技術と組み合わせ、企業向け社員研修ソリューションとして企業へ展開する予定です。
【特長】
- 双方向コミュニケーションによる研修理解度・研修効果の向上
- 多機能情報端末による利便性向上
- ペーパレス化による研修運用の効率化とコスト削減
1. 双方向コミュニケーションによる研修理解度・研修効果の向上
- (1)即時的な理解度把握による学習定着度の向上
- 従来は紙ベースで実施していた日々の「理解度確認テスト」、各科目終了時の「修了判定テスト」および「研修受講者アンケート」をデジタル化することで、受講者の理解度や目的達成度を即時に把握することが可能となり、速やかなフォローアップによる学習定着度の向上を図ります。
また、受講者が現場の実践に向けて不安が残ると感じた箇所にスタンプを貼り、これを集計することで、フォローアップの必要な箇所を把握する仕組みを構築する予定です。 - (2)講師と受講者間の密なコミュニケーションを実現
- 従来ホワイトボードへの板書で示していた解説の重要事項について、アプリケーションを利用して各受講者の端末に表示し、正確な情報共有・伝達によって理解度向上を図ります。また一部講義において解説のための動画を共有する等、イメージを描きながら受講できるような仕組みを構築予定です。
2. 多機能情報端末による利便性向上
- (1)場所を問わずどこでも閲覧
- 従来は紙ベースで配布していた教材をデジタル化し、さらにそれを多機能情報端末で閲覧することにより、資源を節約するだけでなく、場所(研修室や指定座席)を選ばないデジタル教材の利活用が可能となります。これにより受講者だけでなく、講師の事前準備の利便性向上にも寄与します。
- (2)紙教材には無い検索機能を活用した利便性向上
- 検索機能を利用することにより教材内の知りたい情報を即時に検索することが可能となります。
3. ペーパレス化による研修運用の効率化とコスト削減
- (1)教材テキストで使用する紙使用量を約50%カット、1人約3,000ページの削減
- 例年、NTTデータの新入社員研修で用いている約160万枚の紙教材の半数にあたる約80万枚をデジタル化することで、CO2排出量を概算にして4t(注)削減します。
また、教材以外にも受講ガイドブックや周知連絡など研修運用に関わる様々な紙資料についても、デジタル化可能なものについて順次デジタル化を進めます。
(注) 80万枚×0.004kg(A4用紙1枚)×1.28(CO2排出係数)として算出 - (2)印刷コストを約55%削減
- 紙教材制作にかかる印刷代、製本代等印刷経費を前年度同一研修と比較した場合、約55%のコスト削減が可能となります。また、これまで多く発生していた、資料差替えにおける印刷コストが不要となるメリットがあります。
- (3)研修運用の効率化
- 一度に500〜600名という大規模の受講者を管理する必要がある新入社員研修において、従来、出欠状況の把握、受講者への情報伝達、アンケート集計等を人手によって実施してきました。これを受講者一人一人が多機能情報端末経由でそれら情報を研修事務局とやりとりすることで、研修運営面で大幅な効率化を実現します。
【今後の展開について】
今後は新入社員研修での実施結果を踏まえ、Androidなどを視野に入れたデバイス選定、アプリケーション開発、クラウド環境の整備を行い、他研修へも順次デジタル教材の導入を行う予定です。
将来的には本プロジェクトのデジタル教材をクラウド技術と組み合わせ、企業向け社員研修ソリューションとして企業への展開を目指します。
【活用イメージ】
- (1)多機能情報端末での活用イメージ
-
<教材テキスト>
<教材操作イメージ>

<グループワークによる活用>

<修了判定テスト>
<研修受講者アンケート>

- (2)PCでの活用イメージ
-
<教材テキスト>

<理解度確認テスト(テスト問題画面、回答結果の即時集計画面)>

注 ipad®は米アップル社の登録商標です。
注 AndroidTMは米Google社の商標または登録商標です。
注 今回のデジタル教材導入にあたりクラウド環境、デジタル教材の書込みアプリケーションなどについては、株式会社システム・テクノロジー・アイのiStudy Viewer®、iStudy Cloud®を採用します。
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